DXの新しい始め方としてーーDX FOR ME について

最近、「DX」という言葉をよく耳にします。

経済産業省もDXについて定義している比較的新しいキーワードです。

この記事では、新しいキーワード「DX」について紹介、

さらに、その「DX」を個人レベルでも取り組む活動

「DX FOR ME」について説明します。

DXとは

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、Digital Transformationの略語です。

Transformationには「変容」という意味があります。

「変容」という言葉はふだんあまり使わないのでピンとこないかもしれません。

Weblio 辞書にこんな例文がありました。

Soon public opinion underwent a complete transformation.

まもなく世論が一変した。

研究社 新英和中辞典

DXを直訳すると「デジタルによる変容」となりますが、例文にあるように「デジタルで一変させる」という意味で捉えると分かりやすいでしょう。

経済産業省は令和元年(2019年)に『「DX 推進指標」とそのガイダンス』でDXについて次のように定義しています。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること

経済産業省の「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン(DX推進ガイドライン)」より

ずいぶん長い定義ですね。息継ぎしないと喋れないくらい長いです。

この定義を参考に、DXとは、についてもう少し分かりやすく言い換えるなら、

データやデジタル技術を使って、製品・サービス・ビジネスモデルを一変させながら、組織や経済活動のプロセス、そして、企業文化や風土まで一変させて、その結果、競争に勝つこと

となります。

これを噛み砕くと

  1. 手段:データやデジタル技術
  2. 変革の対象①:製品・サービス・ビジネスモデルなど
  3. 変革の対象②:組織や経済活動のプロセス、そして、企業文化や風土など
  4. ゴール:競争上の優位性の確立

となります。

変革の対象①だけでなく②まで「一変させよう」ということですから、DXはけっこう欲張りですね。

今まで、印刷していた商品カタログをデジタル技術を使って動画にしてWEBで閲覧できるようにしました!というレベルでは、まだ、DXではないということです。

なぜなら、変革の対象①しか手をつけておらず、変革の対象②の結果が見えてこないからです。

世の中には「当社はDXに取り組んでいます」という企業は多いですが、意外とこの変革の対象①どまりで満足しているところが多いのではないでしょうか?

DXとは、について理解していただけたでしょうか。

これまでアナログで行っていた活動をITやデジタル技術を使って行うようにしました。では、DXではないということ。

手段:データやデジタル技術
変革の対象①:製品・サービス・ビジネスモデルなど
変革の対象②:組織や経済活動のプロセス、そして、企業文化や風土など
ゴール:競争上の優位性の確立

この4つをつねに念頭において取り組むのがDXです。

DX FOR MEとは

さて、ここからは「DX FOR ME」の説明です。

「DX FOR ME」は、このブログのタイトルです。

そして、企業が取り組むDXに対して、個人が取り組むDXの総称として、このブログの筆者がネーミングしました。

経済産業省のDXの定義を見ると、DXは企業のためのもの、ビジネスのためのもの、製品やサービスのためのもの、ということがわかります。

でも、働き方改革やハイブリッドワークという新しい言葉・新しい概念が生まれ、一般化しつつある時代に、DXを企業のためだけのものとして捉えるのはもったいないと思います。

実際、私たちは、コロナの影響でテレワークが普及し、働き方や時間の使い方が変わりました。

少なくとも、以前のように何が何でもオフィスに行かなければ仕事ができない、という状況ではなくなっています。

そして、このような状況の変化はデジタルやネットワークがあったからこそ実現できたのです。

働き方が変われば、企業にも影響を及ぼしますが、もっと、影響を受けるのはあなたや僕のような「人」です。

でも、DXを、企業を主語にして語っているうちは、人はDXに対して常に受け身の状態です。

それでは、もったいないと思います。

デジタル技術やサービスには企業だけではなく、個人でも使えるものがあります。

だから、こそ、そういったツールやサービスを使って、DXを自分の目的や利益のために積極的に使いこなしていくという発想があるべきだというのが「DX FOR ME」です。

DXについて説明したときのように、DX FOR MEも、手段・変革の対象・ゴールで考えてみましょう。

手段:データやデジタル技術
変革の対象①:じぶんの働き方、情報の発信の仕方など
変革の対象②:ライフスタイルや生き方など
ゴール:持続可能な生活や幸福の確立

となります。

経済産業省のDXの定義をベースにDX FOR MEを定義すると以下のようになります。

私が私を取り巻く環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、私に求められているニーズを基に、仕事や生活、生き方を変革するとともに、ワークスタイルそのものや、人生100年時代を意識した変革を促し、持続可能な生活や幸福を確立すること

DX FOR MEは、個人のためにDXを始めようという提案です。

DX FOR MEをはじめる

では、 DX FOR ME を始めるとしたら何をすればいいのでしょうか?

それは人それぞれになります。

自分の目的や課題を解決するためにデジタルを使う。

その結果、仕事や生活や生き方の変革が実現される。

というのが基本になります。

例えば、ブログやYouTubeを始めるというのもDX FOR MEになりますが、大切なのは自分の目的が達成できるか、課題が解消されるかということです。

例えば、あなたがブロガーやYouTubeになり、アクセスを集めた時、あなたの仕事や生活や生き方の変革は実現され、あなたは満たされているかがポイントになります。

企業活動としてのDXが、デジタルやIT技術を使って何かをするだけではダメ・・と同じ理由で、DX FOR MEもデジタルやIT技術を使って何かしただけでは不十分です。

課題の解決と変革の実現というビジョンを持つことが大切です。

点ではなく線で捉える

DX FOR MEを行うには、ビジョンを持つ必要があります。

ビジョンを持つとは、これらのツールやサービスを点ではなく、点と点を結びつけた線(ライン)で捉えることです。

例えば、ブログ、YouTube、Instagram、FacebookなどのSNSをはじめ、Udemyのような教育プラットフォーム、Kindleのような伝書書籍など、個人が情報発信のために使えるツールやサービスはたくさんあります。

よほどの資産家でない限り、DX FOR MEで持続可能な生活や幸せをめざすなら、いかに収入を確保するかという問題がつねにつきまといます。

そのため、DX FOR MEには収入の確保、あるいは、売上の確保という概念が入ってきます。

その場合、例えば、ブログにアクセスしたユーザーを次にどこに誘導してお金を払ってもらうかを設計しなければなりません。

例えば、ブログユーザー→Udemyへ遷移→Udemyで講座を購入、というパターンが考えられます。

この流れはおすすめできる賢い流れではありませんが、考えられる流れです。

あるいは、ブログにアクセスした人に→メルマガ登録ししてもらい→オンラインコースを割引価格で販売する、というパターンも考えられます。

こういったパターンはもっとたくさん考えられますし、もっと、複雑な組み合わせも可能です。

このように、ゴールに向けて、様々なツールやサービスを組み合わせて、線でつなぎ、目標達成を実現させるという思考がDX FOR MEには欠かせません。

ブログ DX FOR ME について

DXという新しい概念をベースに、個人のためのDXを確立するために「DX FOR ME」という考え方と取組み方をこのブログで紹介していきます。

ブログ DX FOR ME では、ツールやサービスの使い方など「点」として紹介することもあります。

例えば、ブログの始め方とか、Udemy講師のなり方などです。

それは使い方やなり方をマスターしなければ「線」でつなぐことはできないからです。

もちろん、ツールやサービスを組み合わせた「線」についても紹介していきます。

この記事を書いている段階(2022年5月18日)では、このブログは空っぽの状態ですが、少しずつ、じょじょにコンテンツを増やしていきます。

まとめ

  • DXとは、データとデジタル技術を活用して、製品やサービス、ビジネスモデルだけでなく組織、プロセス、企業文化・風土も変革し、競争上の優位性を確立すること
  • DX FOR ME は、本来、企業のものであるDXを、個人の、自分のものとして活用するという考え。
  • 自分の目的や課題を解決するためにデジタルを使う。その結果、仕事や生活や生き方の変革が実現される。
  • DX FOR ME は、各種ツールやサービスを「点」ではなく「線」で捉えて設計する
  • その結果、仕事や生活、生き方を変革するとともに、ワークスタイルそのものや、人生100年時代を意識した変革を促し、持続可能な生活や幸福を確立をめざす
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